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最終更新日

20200909

実はSPとしても活用可能?奥が深いプレゼントパブリシティ

#広報

“プレゼントパブリシティは露出数に数えません”クライアントにそう言われたPR代理店の方は多いのではないでしょうか。“メディアに商品提供をしているから載って当たり前”そんな風に考えている広報関係者が意外と多いのも事実です。

しかし、プレゼントパブリシティは奥が深く、実は様々な用途で使えるPR手法です。また、個人情報を取り扱う観点から、一歩間違えると大事故になる場合もあります。

   

今回は、プレゼントパブリシティ(以下プレパブ)について、基本的な情報から、実施の際のお作法まで解説します。

そもそもプレパブって何?

プレゼントパブリシティとは、メディアのプレゼント枠への掲載を狙うPR手法となります。PR業界内では「プレパブ」と呼ばれることが多いです。新商品やキャンペーンの実施に合わせて行うことが多く、何かしらのニュースと紐づけることがお作法と言えるでしょう。

   

尚、プレゼント枠であればなんでも載せてくれるというわけではなく、季節性やメディアのジャンル、発売日、そしてもちろんネタの強弱で決定しています。当然ですが何でも載せてくれるわけではありませんし、枠もすぐに埋まることが多いです。掲載を獲得するためには、しっかりとメディアアプローチをする必要があります。

   

新商品やキャンペーンの情報とともに掲載してもらう場合、そのニュースバリューはいつまでか?という点も考慮する必要があります。これはメディアによってまちまちで、2週間以内であればOKや、1か月以内ならOK、場合によってはその季節に出ていればOK等、かなり幅があります。そのため、プレパブを検討する場合は期間も確認すると良いでしょう。

   

プレパブを実施するメリット

プレパブを実施することで、掲載枠での認知獲得が可能です。また、当選者の方が商品を気に入った場合、リピート購入の可能性があります。さらにSNS等での口コミにも波及する場合があるなど、SP的な役割も期待できます。

   

但し、SNSでのキャンペーンのように、応募をする際や当選した際に「ハッシュタグでの投稿が必要」や「フォロー&リツイートが必要」等のSNSでの投稿を促すことは不可となります。そのため、SNSでの投稿まで実施してもらいたい場合は、ただの商品提供ではなく、特別な商品やパッケージなど、当選した人がSNSに投稿したくなるような仕掛けが必要となります。

   

どんなメディアがプレパブを実施しているのか?

テレビ、新聞、雑誌、WEBと、どのジャンルでもプレゼント枠のあるメディアはあります。

   

テレビでは、主に情報番組でプレゼント提供を募集する場合が多いです。情報募集がかかる機会は、新聞や雑誌などと比べて多くはありません。そして、大抵の場合、プレゼント募集には、合計金額が○○円以上などの条件が付く場合が多いです。また、年末年始などの特番の中で大々的にプレゼントを募集する場合もあります。日ごろから情報番組のディレクターなどに、ヒアリングしておくことをおすすめします。

   

新聞では、朝日新聞や読売新聞などが特に力を入れています。こちらも、当選者数や提供プレゼントの総額などに条件が付く場合が多いです。

   

雑誌は巻末にプレゼント枠がある場合が多いです。また、特集号などでプレゼントが増える場合もあります。新商品コーナーの担当者が、プレゼント枠も兼務している場合が多いので、アプローチする際はその点もあわせてヒアリングすると良いでしょう。

   

WEBにもプレゼントコーナーを設けているメディアがあります。他のジャンル同様に担当がついていることもありますので、アプローチの際に聞いてみると良いです。

   

プレゼント枠に掲載してもらうためには

多くのメディアの場合、プレゼント枠の担当者は決まっているため、その担当者にアプローチします。まずは電話やメール等で問い合わせをし、掲載条件を確認します。掲載条件は、「商品の種類・期限・価格・提供数」などが挙げられます。また、金券はNGなど禁止条件もありますので、併せて確認しておくとよいでしょう。

   

加えて、抽選から発送までの手順はメディアによって異なるため、そちらも確認しておく必要があります。通常以下の3パターンに分かれています。

①抽選~発送までメディア側ですべて引き受ける

②抽選はメディアで行い、発送は自社で請け負う

③抽選~発送まですべて自社で請け負う

   

①の場合はメディアに商品を送るのみで良いですが、②③の場合は当選者への商品の発送が必要となります。個人情報の取得が必要となるため、自社内での個人情報の取得/管理に関する規定を確認しておくことが重要です。また、③の場合は大量のはがきが会社に届く場合があるため、抽選期間内にどのように保管するか、最後に抽選はどうするか等の方法も重要です。尚、抽選方法は特にメディアから指定されることはなく、またその方法も開示が必要な場合はほとんどないです。但し、当選者の情報をメディアに報告する必要がある場合が多いため、抽選後も一定期間、個人情報を残しておくことが良いでしょう。

   

更に、メディアによっては決定~掲載~商品の発送までに時間を要する場合があります。例えばキャンペーンなどに掲載期間を合わせたい場合や、季節性の商品の場合、商品が劣化する可能性がある場合などは、注意が必要です。これも掲載を打診する際に、メディア側へしっかりとヒアリングをしておく必要があります。

   

プレパブ案内状の作成と配信について

プレパブを実施する場合は「プレパブ案内状」を作成して、載せたいメディアにアプローチするのが一般的です。プレパブ案内状の構成は一般的なニュースリリースや記者会見の案内状などと似ています。

・タイトル

ニュースリリースなどと同様に、商品やサービスの特徴や、フックとなる情報を入れて簡潔にまとめます。「プレゼントご提供情報」などと記載しておくと、受け取ったメディアの方もわかりやすいです。

・内容

プレパブを実施する背景や、消費の特徴をしっかりと記載します。画像も複数枚はって分かりやすくすると良いでしょう。また、プレパブの条件(個数や期間、掲載文言など)がある場合は、太字にするなどして目立つようにした方が良いです。掲載文言は必ず載せてもらえるわけではないですが、考慮してもらえる場合が多いです。

・返信状

メディアからのプレパブの申し込みは、メールや返信状でもらいます。メディア名、抽選や発想のスキーム、提供個数、掲載日、問い合わせ先等を記載できる返信状をつけておくと、メディア側も企業側も対応がスムーズにできます。

プレパブの案内状が出来たらメディアに配信します。自社にあるメディアリストをもとに、メディアに対して配信しましょう。

尚、プレパブの案内状単体で配信する場合もありますが、以下のような他の資料と組み合わせて配信する場合があります。

・ニュースリリースと一緒に配信

プレパブ担当と新商品担当が同一のメディアもあります。前述したように、プレパブを掲載する場合も新情報があったほうが良いため、ニュースリリースと一緒に配信するのがおすすめです。

・イベントの案内状と一緒に配信

イベントの案内状と共に、プレパブの案内状を一緒に配信します。イベントコンテンツが変わらなくてもプレパブの情報がついていれば興味を持ってもらえる場合もあります。イベントに参加してくれた場合、商品やサービスなどの詳しい説明もできるため、プレパブでの掲載確度も上がる可能性があります。但し、イベントの参加をプレパブ提供の条件にするのはあまり印象が良くないため、避けた方が良いでしょう。

   

掲載までのやり取り

記者から掲載の打診が来たら、必要情報を再度確認します。TVの場合は撮影用の商品現物、雑誌やWEBの場合は高解像度の画像を求められる場合が多いです。また、上記の対応方法で記載した①②の場合は応募先をメディア側にしますが、③は企業側を応募先にする必要がありますこの場合は、はがきの送付先情報「株式会社○○ ○○新聞プレゼント係」などを伝える必要があります。

   

掲載後のやり取り

はがきの送付先をメディアにしていた場合は、商品を送付期限までにメディアに送ります。この場合、品質が劣化するもの(飲料や食品など)の場合は、消費期限などに注意が必要です。味噌などの色が変わるものの場合は、消費期限とは別に、そういった部分も考慮して対応する必要があります。

   

また、商品を受け取った当選者から、不良品や輸送時に壊れたなどの問い合わせがくる場合があります。それについては商品のカスタマーサービスなどの部署や担当と連携して対応に当たると良いでしょう。 いかがでしたか?簡単なようで意外と奥が深いプレパブ、商品のプロモーションとして、ぜひ利用してみてください。

   

   

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